マップの「投稿機能」を使い倒す。プレスリリースやイベント情報をマップにも流すメリットと具体的な手順

「プレスリリースを出しても、お客さまに気付いてもらえない」「イベント告知をしているのに集客に繋がらない」。広報や営業の担当者なら、こんな悩みを感じたことがあるのではないでしょうか。

実は、Googleマップ（Googleビジネスプロフィール）の投稿機能を活用すれば、プレスリリースやイベント情報を検索している見込み客に直接届けることができます。この記事では、マップの投稿機能を「広報ツール」として使い倒す具体的な方法と、その効果について詳しく解説します。

記事を読み終える頃には「なぜもっと早く始めなかったのか」と思うはずです。

Googleマップの投稿機能が広報活動に効く3つの理由

まず結論から言うと、Googleマップの投稿機能は「検索している人にピンポイントで情報を届けられる最強の広報ツール」です。その理由を3つに整理してみましょう。

理由1：検索している瞬間に情報が届く

プレスリリースサイトやホームページとの決定的な違いは、「お客さまが検索している瞬間に情報が表示される」点です。たとえば「〇〇市 税理士」と検索した人に対して、あなたの事務所の最新のセミナー開催情報や新サービスの案内を、検索結果のすぐ下に表示できるのです。

これは従来の広報活動では不可能でした。記者発表をしても、見込み客がその記事を偶然見つける確率は低い。でもGoogleマップなら、まさに「今、あなたのようなサービスを探している人」に確実にリーチできます。

理由2：信頼性のシグナルになる

Googleの検索AIは、ビジネスの専門性を判断する際にGoogleビジネスプロフィールの投稿内容を考慮に入れるとされています。 そのため、投稿は「GoogleのAIとユーザーの両方にとって有益な情報」という意識で作ることが大切です。

定期的にプレスリリースやイベント情報を投稿することで、「この会社はちゃんと営業している」「専門性が高い」「信頼できる」という印象をGoogleのAIに与えられます。その結果、検索順位も上がりやすくなるのです。

理由3：費用対効果が圧倒的に高い

Googleビジネスプロフィールの投稿機能は基本的に無料です。

実際に、Google広告と比較して大幅なコスト削減で同等以上の効果を得たという事例も報告されています。

やるべきことは明確です。①プレスリリースの要約版を投稿 ②イベントや説明会の告知を投稿 ③新商品・新サービスの紹介を投稿。この3つを週1回のペースで継続するだけで、見込み客との接触機会が劇的に増えます。

プレスリリースとイベント情報をマップに投稿する具体的な手順

それでは、実際にプレスリリースやイベント情報をGoogleマップに投稿する手順を、初心者でもできるように詳しく解説します。

ステップ1：Googleビジネスプロフィールマネージャーにアクセス

まずはGoogleアカウントでログインし、「Googleビジネスプロフィールマネージャー」を開きます。複数の拠点がある場合は、投稿したい店舗・事業所を選択してください。

管理画面の左メニューから「投稿」を選択すると、投稿作成画面が表示されます。2025年11月以降、複数店舗への一括投稿や予約投稿も可能になっており、効率的に運用できます。

ステップ2：投稿タイプを選択する

投稿には4つのタイプがあります。それぞれの使い分けを理解しましょう。

• 最新情報（更新）：プレスリリースの要約、新サービス発表、お客様事例紹介など、幅広い情報発信に使用
• イベント：セミナー、説明会、展示会出展、記念イベントなどの告知に最適。設定した終了日まで表示される
• 特典（クーポン）：期間限定キャンペーン、初回相談無料などの特典情報。クリック率が高い傾向
• 商品：新製品、新しいサービスメニューの紹介に使用

プレスリリースなら「最新情報」、セミナーや説明会なら「イベント」を選ぶのが基本です。

ステップ3：効果的な投稿文を作成する

投稿文は1500文字まで入力できますが、最初の50～100文字程度が検索結果に表示されるため、冒頭に最も重要な情報を入れることが大切です。

プレスリリースの場合の文例：
「【新サービス開始】〇〇市の中小企業向けにAI活用支援サービスを開始しました。月額3万円から業務効率化をサポート。初回相談無料で承ります。詳細は弊社HPをご覧ください。」

イベントの場合の文例：
「【参加無料】3/15(土)14:00〜『小規模事業者のためのDX入門セミナー』を開催。講師は経済産業省認定のITコーディネーター。実務で使える具体的なノウハウをお伝えします。」

ステップ4：魅力的な画像・動画を添付する

投稿には必ず画像を添付しましょう。推奨サイズは縦横720ピクセル以上（正方形）です。 プレスリリースなら商品画像やサービスのイメージ図、イベントならセミナー会場や講師の写真などが効果的です。

動画を使う場合は最大30秒、75MB、720p以上の品質で作成してください。 動画のほうがユーザーの注目を集めやすく、投稿の表示回数も増える傾向があります。

ステップ5：CTAボタンを設置する

「詳細」「予約」「購入」などのCTA（行動を促すボタン）を設置し、自社サイトの該当ページや問い合わせフォームにリンクさせます。これにより、興味を持ったユーザーを確実に次のアクションに誘導できます。

注意点として、投稿文に電話番号を直接記載するのはGoogleのポリシー違反です。 代わりに「今すぐ電話」ボタンを活用してください。

投稿機能活用で期待できる3つの成果

実際にプレスリリースやイベント情報をGoogleマップで継続的に投稿すると、どのような効果が期待できるのでしょうか。現場で確認されている成果をご紹介します。

成果1：検索流入の増加と質の向上

投稿を継続することで、検索結果での表示回数（インプレッション数）が大幅に増加します。 実際の企業事例では、投稿機能を活用してGoogle検索・マップ検索の表示回数が約4倍に増加し、クリック数も比例して向上しています。

さらに重要なのは、「今まさにそのサービスを探している人」が流入することです。つまり、質の高い見込み客が自然に集まってくる構造が作れるのです。

成果2：お問い合わせ・来店数の増加

ある税理士事務所では、定期的な情報投稿により月間のお問い合わせ件数が増加した事例が報告されています。また、期間限定のキャンペーンをイベント投稿で告知したカフェでは、来店者が増加した事例もあります。

投稿は基本的に7日間で表示されなくなりますが、イベント投稿だけは設定した終了日まで表示され続けるため、中長期のイベント告知に特に効果的です。

成果3：ブランドイメージと信頼性の向上

定期的に有益な情報を発信することで、「専門知識が豊富な会社」「情報発信に積極的な会社」という印象を与えることができます。これはBtoB企業にとって特に重要で、商談前にGoogleマップで会社を検索した見込み客に安心感を与える効果があります。

実際に、新規の商談で「Googleマップで御社の投稿を拝見して、信頼できそうだと思いました」という声をいただく企業も増えています。

成功している企業の共通点は「継続性」です。月1回程度の投稿では効果が限定的。最低でも週1回、理想的には週2-3回のペースで投稿することで、Googleからの評価も高まり、検索順位の向上も期待できます。

よくある失敗パターンと確実な回避策

Googleマップの投稿機能を活用する際に、多くの企業が陥りがちな失敗パターンと、その具体的な回避策をお伝えします。

失敗パターン1：Googleポリシー違反で投稿が削除される

最も深刻な失敗は、知らずにGoogleのガイドラインに違反してしまい、投稿が削除されたり、アカウント停止のペナルティを受けることです。

代表的な違反例：

• 誇大表現：「絶対」「No.1」「最安」などの断定的な表現
• 連絡先の直接記載：投稿文に電話番号やメールアドレスを書く
• アルコール関連の過剰な宣伝：飲酒を過度に推奨する表現
• 類似投稿の繰り返し：同じような画像や文章を何度も投稿する

回避策：投稿前にGoogleのコンテンツポリシーを必ずチェックし、疑わしい表現は避ける。 特に「今すぐ電話」ボタンを活用し、連絡先は投稿文には書かないことが重要です。

失敗パターン2：業務連絡ばかりでユーザーにメリットがない

「本日臨時休業いたします」「営業時間を変更しました」など、業務連絡ばかりの投稿では、ユーザーの関心を引けません。Googleからも「アクティブでない」と判断され、検索順位にマイナスの影響を与える可能性があります。

回避策：投稿の8割は「ユーザーにとって有益な情報」にする。プレスリリースの背景にある「お客さまにとってのメリット」を強調し、イベント情報では「参加するとどんな知識が得られるか」を具体的に説明しましょう。

失敗パターン3：投稿後に放置してPDCAが回らない

投稿しっぱなしで効果測定をしないと、どの内容がウケるのか分からず、改善ができません。結果として、時間をかけた割に成果が上がらない状況に陥ります。

回避策：Googleビジネスプロフィールの「インサイト」機能を週1回チェックし、投稿の閲覧数、クリック数、検索キーワードを分析する。 反応が良かった投稿の要素（画像、文章の書き方、投稿タイミング）を次回に活かします。

失敗パターン4：SNSとの自動連携で内容が最適化されていない

InstagramやFacebookの投稿をそのまま自動連携する企業がありますが、SNS向けの投稿はGoogleマップ用に最適化されていないため、MEO効果が薄くなります。

回避策：Googleマップ用の投稿は、MEO対策キーワード（地域名＋業種）を含め、Googleの検索AIに「専門性」を伝えることを意識した内容で作成する。SNSとは別の文章を用意することが推奨されます。

特に注意したいのが店舗情報（NAP：Name, Address, Phone）の不一致です。Googleマップ、ホームページ、名刺で会社名や住所の表記が違うと、Googleからの信頼性評価が下がります。全角半角、株式会社の有無まで完全に統一してください。

まずは気軽に相談してみませんか？

Googleマップの投稿機能を活用した集客戦略について、「自社でも効果が出るか知りたい」「具体的な運用方法を相談したい」とお考えでしたら、ぜひ一度ご相談ください。

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